規制緩和でＪクラブが来季から自由にグッズ販売…タオル、旗、Ｔシャツなど

計10アイテム。Ｊリーグは地域の連携や活性化に期待。

　Ｊリーグは12月19日、各部門の事業を総括するレポート「J.LEAGUE PUB REPORT 2018」を公式ホームページにアップした。そのなかの「マーチャンダイジング（商品化）部門」で、来季からグッズ販売について大幅に規制緩和されることが明記されている。

　同レポートによると、これまで株式会社Ｊリーグマーケティングが商標管理などをサポートしながら、Ｔシャツや旗（フラッグ）など最低限のグッズについて一括で企画と製造を担ってきた。

　そのなかでＪリーグは商品の収益拡大を目指し、来季から商品化ルールを大幅に緩和。これにより各クラブが下記10アイテムについて、自由に企画し製造できるようになった。

　10アイテムは以下の通り。

・ハンカチ／バンダナ
・タオル
・帽子
・Ｔシャツ
・メガホン
・旗
・バッグ
・ステッカー
・キーホルダー
・うちわ

　これまでＪリーグが請け負ってきた製造、管理、流通を今後はクラブが担う。

　グッズは、入場料とスポンサーと並ぶ収入源の「３本の柱」の一つとされてきた。しかし、「Ｊ１全クラブの営業収益における物販収入の比率」によると、物販が全体で占める割合は8.4パーセントと低いままだった（広告料44.4パーセント、入場料19.7パーセント、配分金11.6パーセント、そのほか15.9パーセント）。

　Ｊリーグはこの規制緩和に伴い、クラブと関連産業の連携が進むこと、サポーターとのコミュニケーションが促進されること、そのなかで地域独自のカラーを表現できるようになってほしいと期待している。

文：サカノワ編集グループ