【Jリーグ】ガイナーレ鳥取に「降雪エリア助成制度」初採用

1クラブ最大3億8000万円、計50億円を予定。

　Jリーグは11月27日、新設した「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」で、J3リーグのガイナーレ鳥取に助成金を交付すると発表した。同制度を活用した最初のクラブになる。

　この事業は、降雪地域の練習環境の整備向上を目的としたもの。2026年のシーズン移行に伴い、降雪エリアをホームタウンとするJクラブを対象に、スポーツ施設の整備のための制度だ。交付対象の事業については、クラブから公表される予定。

「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」の対象は、降雪地域である、札幌、八戸、仙台、秋田、山形、福島、松本、長野、新潟、富山、金沢、鳥取。エアドーム、骨組幕構造、ヒーティング、ピッチカバーなど、助成金制度の趣旨に照らし、Ｊリーグが認めた整備に助成する。総額として1クラブ3億8000万円を上限として、予算は最大50億円。

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　鳥取の採用された事業名は「オールガイナーレYAJINスタジアム グラウンド新設事業」「ガイナーレ誠道アカデミー 改修事業」。具体的な内容は「水勾配を通常より高め耐圧性・耐摩耗性に優れた芝生品種の天然芝グラウンドの新設、グラウンド全面を覆うシート設置、散水ホース等の整備」。今回の金額は公表されていない。