日本代表監督“立候補”本田圭佑、指導者ライセンス改革案「購入できる制度を」。持論を改めて発信
本田圭佑。写真：徳原隆元/(C)Takamoto TOKUHARA
指導者の質向上に一定の役割も、「競争を開放すべき」と提言。一方、ライセンス制度は世界共通の枠組みでもある
元サッカー日本代表の本田圭佑（Keisuke HONDA、FCジュロン所属）が7月4日、自身の公式エックス（旧ツイッター）を更新し、3年前に投稿した指導者ライセンス制度に関する自身の考えを改めて紹介した。
本田は7月2日、日本代表の森保一監督への契約延長オファーの可能性が報じられたことを受け、「僕を1年試してみてください。もしアジア杯で負けたら問答無用でクビにしてくれていい」と、日本代表監督への就任を“志願”して話題となった。
ただ、本田は現在、日本サッカー協会（JFA）の指導者ライセンスを保有しておらず、現行制度では日本代表監督に就任することは事実上できない。
そうしたなか本田は、「3年前の投稿（コーチングライセンスに関して）」として、自身の考えを改めて発信した。
本田は、指導者ライセンス制度について「当初は指導者の質を高め、サッカー界を発展させるために必要不可欠だった」と一定の役割を認める一方、「現在はライセンスが細分化され、一つの大きなビジネスになっている」と指摘した。
そして、「競争をさらに開放することで、指導者の質はさらに向上する」として、新たな制度を提案。その一つとして、「コーチライセンスを購入できる制度」を導入し、通常のライセンス取得者とは区別したうえで、採用するかどうかは各クラブの判断に委ねるべきだと持論を展開した。
また、「多様性が重視される時代だからこそ、コーチとして成功するまでの道のりも、一つではなく、多様であるべきではないでしょうか」とも訴え、「いずれ現在のコーチライセンス制度は変わると信じています」と締めくくっている。
一方、現行の指導者ライセンス制度は、一定水準の指導力や安全管理、育成年代の知識を担保するための国際的な枠組みでもある。また、近年はライセンス取得者の現役時代の実績や人脈が重視される傾向があり、B級、A級、S級とレベルが上がるごとに門戸が狭くなり、取得への時間と金銭もかかるなど制度運用を巡る問題を指摘する声は多い。しかし、本田の提案については現時点で大きな議論や反響には発展していない。
これまで本田はカンボジア代表で実質的なGM兼監督を務め、ブータン1部パロFCでも指揮を執るなど、監督業への意欲を示してきた。今回、本田を支持する人からの反応はあったが、的外れな投稿も見られた。現行制度では、AFC指導者ライセンス取得を果たすことが、日本代表指揮官への“逆転”を狙う一手か。
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