「中国サッカーの危機」広州FC存続ピンチ、日本への影響は!?

恒大集団が33兆円の巨額負債、23日に91億円の社債利払いを迎える。

　中国超級リーグの広州FCが存続の危機に立たされている。企業の名称をチーム名に入れることが原則禁止されたため、今季、広州恒大から名称が変更されたが、チームのスポンサーは変わらず不動産開発を主体とする「中国恒大集団」が担ってきた。ところがその恒大集団が約33兆円と言われる負債を抱え、９月23日には約91億円の社債の利回り支払いの期限を迎える。

『サッカーチャイナ』は、「不動産業で支えられてきたサッカーが生き残るには?　年末に恒大集団が撤退すれば、他企業も追随するか」と題したレポートを掲載。広州FCのみの危機ではなく、中国サッカー界全体に及び大ピンチになりかねないと見ている。

「広州FCが一体どうなるのかは、間違いなくファンの現在の関心事となっている。 広州FCは解散はしないというのが一般的な見解だが、恒大集団がサッカーへの投資を続けるかどうかは不透明である。それだけに広州サッカーの将来はいくつかの疑問符がついたままだ」

　そのうえで、次のように指摘する。

「重要なのは、これは１クラブの危機ではないということ。恒大集団の深刻な危機は、会社自体の問題ではあるのだが、不動産業界全体の最近の低迷とも関連している。業界全体がもたらしたもの。恒大の危機は、広州サッカーだけではなく、不動産投資家がサッカーから大量に撤退してしまう、中国サッカー全体の危機に波及する可能性も少なからずある」

　その責任の一端は国にもあり、中国政府の介入の必要性を訴えている。

　近年は選手の年俸を抑えるサラリーキャップ制への対応のため、Ｊリーグから中国リーグへの外国籍選手の移籍が増加傾向にあった。ただし、その傾向もまた変化しようとしているかもしれない。

　あるいは、日本人選手の中国への移籍が増える可能性も!? 

　いずれにせよ中国サッカーが「曲がり角」に立っているのは事実だ。その先――、一体どのような展開が待っているのか。

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[文：サカノワ編集グループ]