ドイツは審判を守る。コロナ禍、ブンデスリーガ「地元担当」を承認

フランクフルトの長谷部誠。写真:徳原隆元/(C)Takamoto TOKUHARA

これまでは不正や嫌疑を防ぐため禁止。再開できた場合、”日帰り”できる試合を優先に。

 日本人6選手が在籍するドイツ・ブンデスリーガ(DFL)は、新型コロナウイルスの感染拡大に一定の方向性が見えた場合、5月中の無観客試合(ドイツでは「Geisterspiel(ガイスターシュピール)=ゴーストゲーム」と呼ばれる)による再開を目指している。現在細部の調整が進めている段階だが、ドイツサッカー連盟(DFB)は特例として、審判員について、これまで”禁止”されてきた地元の試合を裁けるようにすることを認めた。

 これまでドイツでは、不正をなくすため、または、そういった嫌疑をかけられるのを防ぐため、審判員は出身地、あるいは自宅から近い試合を担当するのを禁止してきた。そのため、マッチコミッショナー、審判員は試合前日に現地に赴き宿泊することが義務付けられてきたという。

 しかし、審判員の新型コロナウイルスの感染リスクや負担を少しでも軽減するために、中断後は「地元」の試合を担当できるように、ドイツサッカー連盟(DFB)が承認したそうだ。むしろ、審判員(マッチコミッショナーなども)の割り当ては、日帰りが可能な試合が優先され、地元でしっかりと”守る”ことに重点が置かれるそうだ。いくつかの課題も出てきそうではあるものの、ドイツ大衆紙『ビルト』は「サッカー界にとって、大きな決断だ」と伝えている。

 今季のブンデスリーガには現在、1部に大迫勇也(ヴェルダー・ブレーメン)、長谷部誠と鎌田大地(アイントラハト・フランクフルト)、2部に遠藤航(VfBシュトゥットガルト)、原口元気(ハノーファー96)、宮市亮(FCザンクト・パウリ)が在籍している。

 一方、Jリーグの規約では、審判員が200キロ以上の移動を要する試合を担当する場合、前泊の費用が支給される(状況によっては後泊分も)ことが明記されている。また、4月1日の時点では、J1リーグのVAR(ビデオ・アシスタント・レフェリー)に関しても、リーグ再開後には通常通り採用する方針が示されている。

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[文:サカノワ編集グループ]

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