神戸の営業収益が初の100億円突破、Ｊリーグ史上最高を更新。鳥栖20億円、琉球４年連続など赤字は19クラブ

55クラブ中45クラブの経営情報開示。J1の営業収益２位は浦和、３位川崎、４位名古屋、５位鹿島。

　Ｊリーグは５月27日、2019シーズン（2019年度）のクラブ経営情報開示によるメディアブリーフィングを実施した。新型コロナウイルスの影響により決算の確定が延期となった水戸ホーリーホック、栃木SC、東京ヴェルディ、横浜FC、レノファ山口、SC相模原、また３月決算の湘南ベルマーレ、ジュビロ磐田、柏レイソル、Y.S.C.C.横浜の計10クラブ以外、今回は計45クラブの情報が開示された。

　このあと全クラブの情報が出揃ったあとにも改めて発表される。Ｊリーグの公共性を鑑みて、２段階方式での発表が実施される。

　主なトピックスとしては、営業収益は45クラブ合計で1154億円で、前年比72億円増加となっている。また、営業費用は、45クラブ合計で1164億円で、前年比108億円のプラス。そのうちチーム人件費は551億円で、前年比55億円増えた。

　クラブ別では、ヴィッセル神戸がＪリーグ史上最高営業収益は114億4000万円を計上した（そのうち74億500万円がスポンサー収入）。これまでの最高額は、同じく神戸の2018シーズン（2018年度）の96億6000万円だった。

　J1リーグでは、営業収益の２位は浦和レッズで82億1800万円、３位はリーグ２連覇を達成した川崎フロンターレの69億6900万円、４位が名古屋グランパスの69億1200万円、５位が鹿島アントラーズの67億6800万円。

　サガン鳥栖は赤字（当期純損失）として20億1000万円を計上。FC琉球は４期連続赤字となったものの、財政基準には抵触しない。

　また、単年度赤字は2018年度の18から、2019年度は19クラブと増えた。

　なお、Ｊリーグのクラブライセンス制度の項目だった「３期連続赤字禁止ルール」は改定され、「３期以上連続で赤字が発生したとしても、連続赤字の最終年度における期末純資産残高が当該年度赤字部の絶対値を上回っている場合は不交付としない」となった。純資産がより重視される形だ。

　これにより、１）内部留保を活用した大規模な投資がしやすくなる　２）純資産に余裕がある状況下では、予測できない費用を意識した緊縮予算を組む必要がなくなる　３）少額赤字を気にせず収支均衡を目指しやすくなる　といったメリットが挙げられる。

関連記事：【Ｊリーグ】「無観客試合」の呼称を変えたい…村井チェアマン「制裁とは意図も狙いも異なる」

[文：サカノワ編集グループ]