【Jリーグ】ホームグロウン制度「義務」から「推奨」へ変更。出場時間で表彰金支給も
Jリーグ フラッグ 写真：早草紀子/(C)Noriko HAYAKUSA
2026-27シーズンから“育成評価型”に
Jリーグは5月26日、2019シーズンから導入してきたホームグロウン制度を、2026-27シーズンから改定すると発表した。これまでの「登録義務」から「育成実績」を評価する制度に転換し、新たに「ホームグロウン表彰」を創設する。
今回の変更は、2025シーズン限りでプロA・B・C契約制度が撤廃されることに伴うもの。これまでJ1は4人、J2・J3は2人以上のホームグロウン選手登録が義務付けられていた。基準未達の場合は翌シーズンのA契約枠を削減するペナルティもあった。
しかし、2026-27シーズンからは、この基準が「登録推奨」に変更される。
新たな推奨人数は、J1が4人、J2が2人、J3が1人。未達成の場合でも、罰則は設けられない。
一方でJリーグは、新たに「ホームグロウン表彰」を導入。各クラブのホームグロウン選手によるリーグ戦の総出場時間をカテゴリー別に集計し、上位5クラブに対して翌シーズンのアカデミー活動助成金を増額する形で表彰金を支給する。
各カテゴリーの1位クラブには、J1が600万円、J2が500万円、J3が400万円を助成。5位までが表彰対象となる。
また、ホームグロウン認定の育成期間についても変更される。
これまでは期限付き移籍中の期間は「移籍元クラブ」の育成期間として扱われていた。しかし2026-27シーズンからは、「期限付き移籍先クラブ」の育成期間に算入される。
Jリーグは今回の制度改定によって、“人数合わせ”ではなく、実際に若手を育成し試合で起用するクラブを評価する方向に舵を切ることになる。
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