【Ｊリーグ】2020年度33億円の黒字計上も「サバイバルモード」。コロナ禍の緊急時に備える

「緊急避難的なコスト削減による一時的な黒字」と強調。今年度は17億8000万円の赤字を見込む。

　公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ：村井満チェアマン）は３月８日の社員総会で、2020年度（令和2年度） の決算を承認したと発表した。一般事業者の「利益」にあたる当期一般正味財産増減額は33億5800万円を計上、「資産」にあたる一般正味財産期末残高は62億2400万円と増えた。

　Ｊリーグは同日にメディアブリーフィングを実施。しかし担当者はこの「利益」の増加について、「決して読み違えないでほしい」と強調した。決して新規事業などによって利益が生まれたわけではなく、コロナ禍に備えるための徹底したコストカットにより、経営費用を前年度より40億円圧縮したということだ。

　一方、2021年度の予算は、17億8000万円の赤字を見込んでいる。DAZNとの年度ごとの契約額の変化に伴う経常利益の減少、クラブ配分金と大会運営の復活による経営費用の増額が最も大きな要因である。

　加えて、 リーグ戦安定開催融資が活用される場合にも備えている。担当者によると、多くのクラブが2020年度は赤字決算で、一部では債務超過に陥るという報告も挙がっている。ただし、この融資が活用されるかどうかは、現状では「まだまったく分からない」と言う。複数クラブから申請が上がる場合、まったく杞憂に終わる場合、いずれもあり得る。リーグとしてはセーフティネットとして、金融機関とのコミットメントライン（融資枠）も設定している。

　つまりＪリーグは、コロナ禍が2021年のみならず、2022年も続くと見て（一方、収束に向かえば成長に向かいたい意向でもある）、この“サバイバルモード”を切り抜けるために62億円の資産を確保し、万が一に備えたい方針である。

　改めてになるが、Jリーグはあくまで「当該黒字（経常増減）は、2020年の緊急避難的なコスト削減による一時的な黒字であり、21年以降も継続するコロナ禍の悪影響に備え『クラブ支援』や『コロナ禍における追加経費』『最低限のリーグ機能の維持』などに充当される見込みである」と、非常に危機感を持っていることを強調している。

　３月に入り、今後は各クラブの昨季の決算も発表されていく。

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[文：塚越始]