バイエルンの昨季売上高「1600億円」。“日本一”浦和レッズ16チーム分に相当

女子チーム、バスケットボールなどと合わせて。クラブ史上二番目、純利益は68億円。

　サッカー日本代表DF伊藤洋輝の所属するドイツ・ブンデスリーガ1部バイエルン・ミュンヘンが12月8日に年次総会を開き、2023-24シーズンのクラブ総売上高が10億1700万ユーロ（約1608億8000万円）に達したと発表した。

　これはバスケットボールや女子チームなどを含めたグループ全体の売上だ。クラブによると、ウクライナ・ロシア問題や中東紛争、エネルギーコスト上昇とインフレ、それらに伴う多数の倒産など、少なからず常に「危機」に見舞われたシーズンだったという。ミヒャエル・ディーデリッヒ副CEOは「決して楽なものではありませんでした」として、スポンサーシップ料は8パーセント減の2億2600万ユーロ（約357億円）になったという。ただし、新たな収益の確保について「来週にも発表できます」と報告している。

　一方でマーチャンダイジング部分の売上高は23パーセント増の1億3500万ユーロ（約213億円）まで伸びた。さらに試合による売上高も2億2700万ユーロ（約360億円）と、コロナ禍を経て大幅に伸びた。

　グループの売上は9億5200万ユーロ（約1506億円）、税引き後の利益は1シーズン前から21パーセント増の4300万ユーロ（約68億円）で「クラブ史上二番目に良い結果だった」。税引き前の利益も15パーセント増の6300万ユーロ（約100億円）だった。

　また、人件費比率は43.7パーセントに減少する。一方、経営陣への配当は30セントから40セントに増額されるという。デ・リフトのマンチェスター・ユナイテッドへの放出など（移籍金は4500万ユーロ／約71億円と言われる）など、獲得した移籍金は過去最高だった。

　ただし、この経営規模でもヨーロッパ全体では10位にとどまる。イングランド・プレミアリーグ、ラ・リーガとは放映権料で大きく遅れを取り、そこを“世界一”のマーケティングで大きく補っているという構図だ。

　健全経営で知られるバイエルン・ミュンヘンAGだが、自己資本は5億7100万ユーロ（約903億円）で、同資本比率55パーセントに達する。ディーデリッヒ副CEOは「銀行の負債が一切ないことを誇りを持って発表できます」と語り、何よりバイエルンが会員・サポーターとのつながりを重視するスタンスは不変で、「FCバイエルンファミリーの結束が成功のベースとなっている」と胸を張っている。

関連記事>>【バイエルン】「CFムシアラ」が新オプションに。交代出場から2ゴール、ハリー・ケイン不在時の新オプション

　ちなみにJ1リーグでは2023シーズン、浦和レッズがリーグ史上二番目（2019年のヴィッセル神戸以来）となる売上高100億円（103億8400万円）を達成。クラブ・ワールドカップ（クラブＷ杯）やAFCアジア・チャンピオンズリーグ（ACL）の賞金など国際大会での賞金を含めたもの。ベースの部分では世界のトップとは大きな隔たりがあり、むしろその差は開いているのが現状だ。