スポーツ界の巨人ナイキが「S&P100」から除外へ。18年を経て…株価はピーク時から約8割下落
NIKEのショップ 写真：AP/アフロ
S&P500とダウ平均には引き続き残る
アメリカ大手スポーツ用品メーカーのナイキ（NIKE）が9月21日、米国を代表する大型株で構成される株価指数「S&P100」から除外されることが決まった。約18年間にわたって名を連ねてきたが、背景には近年の株価と企業価値の大幅な下落がある。
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが9月4日、四半期ごとの銘柄入れ替えを発表した。変更は米国市場が取引を開始する21日から適用される。ただし、ナイキはより幅広い主要500社で構成される『S&P500』に引き続き残り、ダウ工業株30種平均からも除外されない。
S&P100はS&P500の構成銘柄から、企業規模や流動性、業種間のバランスなどを考慮して100社を選ぶ指数。米国を代表する、特に規模と影響力の大きい「ブルーチップ企業」の動向を示す指標と位置付けられている。
欧州のスポーツビジネス専門メディア『SGI Europe』によると、ナイキの時価総額は約570億ドルまで縮小。米誌『フォーチュン』は、2021年のピークから株価が約8割下落し、2026年だけでも時価総額が36パーセント減少したと報じている。
ナイキは中国市場の低迷に加え、アンタや李寧、On、HOKAなどとの競争で苦戦している。ロイターによると、世界のスポーツシューズ市場におけるシェアは2025年に3ポイント低下し、22.9パーセントとなった。
エリオット・ヒルCEOはランニングやサッカーなど中核競技への回帰を掲げ、商品開発や卸売業者との関係修復を進めている。S&P100からの除外は上場廃止を意味しないものの、スポーツ用品業界を長くリードしてきたナイキが直面する苦境を象徴する出来事となった。
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