【浦和】田口代表「強化部門を強化していく」。GM招聘、シニアアドバイザー設置を検討
取材に応じた浦和の田口誠代表。(C)SAKANOWA
社長直属のデータ分析官を設置、堀之内SDの補強“効果”を数値化
J1リーグ浦和レッズの田口誠代表が4月27日、2025シーズン（2025年度）の事業収支発表を受けて取材に応じた。昨年のクラブ・ワールドカップ以降、トップチームは低迷が続く。今回「経営と強化の分離」をクラブが決断して5年が経つなか、その成果と課題について質問した。
3年連続でJクラブ初の売上高100億円以上を記録した浦和だが、田口代表は「30年間でリーグ優勝1回。強化費がリーグトップレベルでありながら、この戦績は見合っていないとつくづく感じています」と率直に語り、リーグ優勝を目指すチーム作りが目標であることを改めて強調した。
一方、2020シーズンから強化を担ってきたフットボール本部が解消され、現在は堀之内聖スポーツダイレクター（SD）が強化責任者であり、選手補強の権限が実質一人に集約されている。ただし、ほぼ出場機会を得られていない選手の獲得が続き、“うまくいけば活躍してくれる”というところに懸け、裏目に出ている状況もある。
選手補強をよりスピーディに進めるための体制でもあるという。また、選手補強に関して「ある予算の範囲内でやってくれればいいという体制でしたが、それではダメだ」と判断し、予算会議も開かれるようになった。さらに、社長専任のアナリストが配置され、データ分析を行い、その結果を共有するようになったという。
「そういったところで経営判断できる仕組みづくり、クラブの根底を成す部分にメスを入れて、そこを強化したいと進めています」
田口代表はそう説明し、代表（社長）が交代してもデータが蓄積され、正しく判断できる組織・体制づくりを進めているということだ。
そこで単刀直入に、スポーツダイレクターに対するチェック体制は、そのデータ分析官が担当する形なのかと聞いた。
田口代表は「分析官が判断するというより、分析官が出したデータで社長の私が最終的に判断するという形になります」と答えた。
また、欧州トップクラブで見られるクラブOBが関与する形について聞くと、田口代表は次のように答えた。
「クラブのレジェンド的な方がシニアアドバイザーの立場で入っているケースはあり、我々も適任者がいれば、採用することは全く否定していません。また、GM（ゼネラルマネージャー）に関しても、定義はちょっと難しいところがありますが、Jリーグの野々村チェアマンも『日本はGMを育てなきゃいけない』と言われており、Jリーグ主催のGM講座などもあり、積極的に我々も参加しています。そういう部分を含め、強化部門を強化していきたいと考えています」
浦和が強化体制を再構築している状況は分かった。一方、強化部門の人選、その効果の測定と判断＝決断。そういった人材面では、これでは課題が残りそうだ。
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