【Jリーグ】チーム名へのネーミングライツ活用案「今後検討せず」

リーグが築いてきたブランド、棄損しかねない。

　Ｊリーグは12月23日、「J.LEAGUE PUB Report 2021（Ｊリーグパブリポート2021） 」を発行した。Ｊリーグの2021シーズンに関するあらゆるデータが公開されている。

　この今季を総括する記者会見で、木村専務理事が、これまでタブー視されてきた“聖域”を含め、あらゆる検討・課題について協議していく「リプランニング推進サポートチーム」について報告を行った。コロナ禍でほぼ全てのクラブが経営面で大きなダメージを負ったなか、どのような「打ち手」が可能かを検討・協議してきた。

　このなかで「検討するか否か検討」の項目に、クラブチームに企業名を入れる「ネーミングライツ活用の可能性」の項目があった。海外での事例、効果と課題を参照し、まず検討に値するかを協議するというもの。しかし、この件について、今後「研究が進み、検討しない」ことを決定した。

　木村専務理事は次のように説明した。

「クラブの法人名とクラブ名の他にある、略称に企業名、親企業、責任企業、あるいはネーミングライツを募集することは可能かどうか、検討することができるか研究を進めてきました。

　責任企業、またクラブとヒアリングや対話してきましたが、実際にいろいろな話をしたなか、メリットはほとんどないのではないか、という結論に至りました。

　何よりＪリーグが大切にしてきた地域密着の理念を損なうことになりかねない、リーグ全体のブランディングを大きく棄損することにつながりかねないということから、全クラブ、これはすべきではないだろうと一致し、今後、研究すらもしないということになりました」

　また、「今後実現に向けて検討」の打ち手案に挙がっていた「23区スタジアム」については、継続検討していくことが報告された。そして「プレミアリーグ構想」についても、そもそも検討もされていないと否定している。

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[文：サカノワ編集グループ]