【日本代表】W杯最終予選に臨む国内組、待期期間「６日」に短縮。2/7からチーム合流可能

反町康治技術委員長「最大限の配慮をしていただき、感謝しています」

　日本サッカー協会（JFA）の反町康治技術委員長が１月17日、オンラインによる記者会見を開いて、新型コロナウイルス感染症対策により、カタール・ワールドカップ（W杯）アジア最終予選が行われる２月１日のサウジアラビア戦に臨む日本代表の国内組の選手への措置について、隔離期間が「６日間」に短縮され、２月７日に陰性が証明されればチームへ合流できると発表した。当初「14日間」の隔離を経て、チームに合流することで試合開催が認められていた。その後、JFAが日本政府と交渉を続けてきた。

　日本政府の水際対策の方針により、欧州組と帯同し２試合を行うＪリーグ組の選手は、当初14日間の隔離・待機を経て、チームに合流できることで試合開催が容認されていた。ただし、いずれも徹底した管理下のもと、厳しい検査を得て試合に臨んでおり、現場サイドでは「より難しい措置」という声が上がっていた。

　また、ヴィッセル神戸、浦和レッズ、FC東京、川崎フロンターレ、湘南ベルマーレ、清水エスパルス、サンフレッチェ広島の７チームが連名で、JFAに対し上申書を提出。神戸は16日、「通達された本件感染症対策案は、厳しいものであり、改善の余地があると考えております。つきましては、今般のFIFAワールドカップ・アジア最終予選の試合の開催およびそれに向けた日本代表合宿を日本において執り行うにあたり、本感染症対策案とは異なる、合理的に必要最小限といえる内容の感染症対策案を策定いただくべく日本サッカー協会に改めて協議のご依頼をしております」と報告していた。

　加えて神戸のオーナーである三木谷浩史氏は、この隔離措置に加え、外国籍選手・スタッフも対象となる外国人の新規入国が認められずにいることを含め、日本政府の“厳しい水際対策”に対し、SNSを通じて疑問を呈していた。

　反町技術委員長は「オミクロン株の特徴も見えてきて、政府による待期期間の短縮、濃厚接触者の考え方が少しずつ整理されていくなか、私たちへの措置も変化してきたと理解しています。最大限の配慮をしていただき、感謝しています」と述べた。

　国内組の選手は２月２日から６日までバブルを形成し、宿泊施設と練習場のみで行動する。７日に陰性が確認されれば、同日、チームへ合流できる。

　現在日本代表候補キャンプに参加している選手たち、また、該当クラブの強化担当者にも報告されている。この件については、これが最終決定となる。

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[文：サカノワ編集グループ]